日本から遠く離れたアフリカ東部の国、タンザニア。
多くの日本人にとって、タンザニアといえば、一面に広がる自然公園や野生動物、雄大なキリマンジャロ、そして陽気で愉快な人々が穏やかに暮らしている姿を連想するかと思います。
しかし、実際にタンザニアで暮らす人々は朗らかな毎日を過ごせているのでしょうか？
母子が健康に過ごせない国・タンザニア
タンザニアでは母子が健康に過ごせない状況が続いています。高い妊産婦・乳幼児死亡が問題視されており、日本と比べて妊産婦死亡率は100倍、新生児死亡率は20倍、5歳未満児死亡率は25倍と非常に高いです。タンザニアに暮らす女性は、母子の健康への不安や死亡のリスクと常に向き合いながら、妊娠・出産・子育てを行っています。
それでは、母子の死亡はどうして起きるのでしょうか？
医療の質の問題
低中所得国* の一つであるタンザニアでは、医療資源がまだまだ足りません。医療施設が限られている上に、医師や助産師の数が母子の数に対して圧倒的に少なく、ひとりひとりに寄り添った適切なケアを提供することができません。
また、エコーなどの医療設備やワクチン・薬などの医療品も不足しており、さらにお金がないため必要な検査や治療が受けられない母子も多くいます。
（出典：世界銀行報告書2020）
インフラの問題
母子が医療施設に来ない理由として、交通手段がないことや交通費が払えないことも挙げられます。タンザニアのインフラはまだ未発達です。整備されていない道を、身重な体で、もしくは子供を抱えて、安全に移動することができるでしょうか？
また、緊急時に上位施設での治療が必要になったとしても、患者を移送する手段がありません。村に車があったとしても、ガソリンが買えなければ車は走りません。本来ならば救えたはずの命が、未発達なインフラ故に失われています。
教育・文化・慣習の問題
タンザニアでは多くの女性が十分な教育を受けておらず、妊娠・出産・子育てに関する基本的な知識が不足しています。そのため妊娠生活や出産、そして子どもの病気へのリスクに対する適切な対応ができていません。
さらに、西洋医学や現代医療に対する不信感が根強く残る地域もあり、出産時のリスクが高い自宅分娩が好まれています。医療施設の重要性が認識されていないことも、母子が適切な医療ケアを受ける妨げとなっています。
人口増加が止まらず、30年後には人口が現在の倍である1億3000万人を超えると予想されているタンザニアにて、母子へのサポート体制及びそれを受容できる社会が完全に整うにはかなりの時間がかかります。
では、それまで、ただ待っているだけでいいのでしょうか？
スマートフォンが台頭しデジタル化が進んでいる今の時代、医療関係者じゃなくても、例え道路は作れなくても、私たちにもできることはあるのではないでしょうか？
テクノロジーが可能にするママの未来
タンザニア全体のスマートフォン保有率31％のうち、妊娠・子育て世代である18〜34歳が占める割合は97.5％と、ママの多くがスマートフォンと共に生活しています。
お金のやり取りが簡単に行えるモバイル決済浸透率が72％、都市部ではUber/ Boltといった配車サービスが主要な移動手段として利用されるほど、タンザニアの生活様式はデジタルにより変化しています。
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